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生産性アップにもつながる!男性育休推進の企業メリットについて解説

2022/12/16

中村 あや

中村 あや

改正育児・介護休業法の法改正に伴う、「男性育休取得」推進。
「話を聞くけど実際には・・・。」
「うちは人不足で全く現実的でないね・・・。」
中小企業や地方の企業ではまだまだそのような声が多いのではないでしょうか?

しかし、それらの多くは現場の勝手な思い込みや想像によるものも多くあります。

経営層や人事担当者がうまく社内にプレゼンできていない、現場からの反発や疑問の声を説得できないということが多いのではないでしょうか。

「男性育休」は、取得した本人とその家族にとってだけのメリットではないのか?と思われがちですが、実は企業経営、自社マーケティングなどさまざまなメリットがあります。さらには社会的には働き方改革や女性活躍を推進するためのポイントになるのです。

これまで女性活躍にフォーカスされがちだった人材採用や離職防止についての課題も、男性育休を考えることで同時に理解が深まることもあります。
本日はそんな「男性の育休取得の企業メリット」について考えてみたいと思います。

■なぜ、男性が育児休暇を取ることで生産性が上がるのか?


働き方改革
、何から手をつけて良いのかわからない・・・。
とりあえず残業削減から始めてみたが、生産性はあがらず大して風土が変わらない。
そんな中小企業の事業主の方も多いのではないでしょうか?
昨今のコロナによる経営状況悪化により、「今は営業力に力を入れないといけないのに育休?何を言っているのだ、そんな余裕などないよ」そんな企業は多数あります。
実際、その発想しかない現場の状況もあるでしょう。
しかし、つけ刃での営業支援、マーケティングツールの導入・・・。
それで社員のモチベーションは上がっているでしょうか?職場、業務が楽しいとなっていますか?
一見、改革できそうな気がしますが、現実的に社員の仕事への意識改革や家庭生活も含めた働き方の価値観が大きく変わることはなかなかありません。
コンサル費用をかけ、システム導入にも投資したのに・・・。「社員はやる気がない。なぜ動かないのだ?」
そんな経営者さまはいらっしゃいませんか?

■男性が家事・育児参加することで生産性が向上する

 

一般的に、女性と男性では「女性脳」と「男性脳」の違いがあります。
男性は物事を結論で考える傾向にあり、同時に2つ以上のことを考えるのが苦手な方が比較的多いかもしれません。しかし、デジタル時代のワークスタイルには同時進行でさまざまなプロジェクトやタスクがオンラインとオフラインで行ったりきたりしながら進行し、限られた時間内で完結するなどということがあります。
つまり、「パラレル思考」がより求められるのです。

昨今、子育て中の女性たちが「ママ起業」などフリーランスでビジネスにチャレンジしていたり、家庭と仕事を両立しながら器用に時短リモートワークを叶えています。女性にはプロセスを重視する「女性脳」があり、家事や育児経験があることでさらに同時進行でディレクションする段取り力が培われているため、テレワークもスムーズに進むことがあります。実際、筆者がスタートアップベンチャーやNPO団体のオールリモート組織で業務推進する際、チャットによる業務がスムーズでスピードが速かったのは圧倒的に主婦のチームでした。
しかもデジタルに元々慣れていたタイプの方々ではなかったにもかかわらず、チャットでどんどんオープンに話せるのです。普段から横の繋がりを大事にし、LINEなどで活発にスタンプを使ったり、長めの文章でコミュニケーションする女性だからこそ、会っていなくてもチャットワークがうまくできるのではないかと推察しました。これが男性だと「結論、以上!」というような簡潔な報告のみで、「やっぱり会って話さないとね・・・」になりがちなのです。

男性もIT系職種などではテレワークが長く慣れている方もいますが、コロナ渦中、昔ながらの営業スタイルに慣れている営業現場やラフに社内と交流することのない管理職男性が初めてテレワークを経験し、ストレスを感じてうまくいかないなどの声を多く聞きました。
働き方改革も単に勤務形態の選択肢を増やす、だけではスムーズにいかないことも多いのです。

強制的に指示される、言われた通り動くといった労働的発想でなく、「何が課題なのか詳しくヒアリング」「自ら考えて試してみる」「周りにヘルプする」「限られた工数で工夫する」という意識は、家事や料理、子供との時間で様々体験できるかもしれません。

つまり、男性も家事や育児に参加することで、マルチタスク発想が身につき、「泣き止まない・・・どうしよう!」など予想外の状況を乗り越えることでコミュニケーション力は向上するはずです。会社では研修しきれないよき研修ができるというわけです。それらは長期的な視点で見ると企業にとってメリットになります。臨機応変さが身につき、ハラスメント予防に繋がり、御社のイノベーションにもつながるかもしれません。

■業務の属人化防止、チーム労働につなげる

子育て世代は20代後半〜40代位の社員が多く、一般的には「働き盛り」と言えます。
そのような戦力男性社員が「育児休暇」を取得するとなると途端に慌てる経営者も多いのではないでしょうか。
しかし、長期的に「家庭と仕事を両立して幸せな状態」で働くには、職場のチーム間での助け合いがとても大切です。業務は属人的なものではなく、複数のメンバーの誰かがスムーズに同じことを引き継げるようにする、抱えている課題やKPIが明確になっていることが重要です。

男性育休取得の促進は、自社の業務内容の見直し、クライアントサービスなどの見直しのきっかけになったという事業主もあります。

例えば、一人の男性営業マンだけで長年担当してきたクライアント業務。
「その人にしか担当できないだろう、という思い込みがあったが、新入社員女性がクライアント訪問してみたらこれまで気づけなかった課題に気づけた」「別の担当者に変更したら違う視点での課題解決につながった」などがあります。

育休当事者にとっては、「休んでいる間に自分の仕事がなくなってしまうのではないか・・・」などと不安がある人もいらっしゃるかもしれません。しかし、当事者にとっても業務を引き継ぐ中でタスクや課題の整理や振り返りになり、他に頼れるメンバーが社内にいるか検討する機会にもなり、これまで属人化して残業や休日出勤になっていたという問題に気づけることもあるのです。引き継ぐ人にとっては、今まで担当したことのない業務やクライアントで成長する機会となる可能性もあります。担当替え、配置換えというのは、その都度、新しい学びや振り返りにつながると捉えてみることです。

■心理的安全性につながる

男性が育児休暇取得するということによって自社の制度や社員の家庭の状況、育児についての理解がより広まります。管理職や経営層だけでなく、全社的にそれらをシェアすることにより、協力を仰ぐことができるかもしれません。
職場の「心理的安全性」を高めるためには、業務の相談だけではなく、上司やチームのメンバー間で不妊治療の通院時間の確保の問題や子供の健康トラブル、親の介護など個々人によって異なるプライベートの問題も気軽に相談できる雰囲気づくりが大切です。

社員の幸せ、「社員が長期的に社会生活も家庭生活も充実しながら幸せに働き続けられること」を考えていくこと。会社が自分にとって安心安全な場所と思えれば、困難があっても帰りたいと思う場所になるのではないでしょうか。

■社員のロイヤリティ向上

男性の育児休業取得を推進した企業とそうでない企業とで従業員の離職率やエンゲージメントを取った調査では、会社への愛着が増したと回答した社員が多くなっています。育児休暇取得は労働の生産性向上につながると書きましたが営業利益率にもつながっているのです。これは素晴らしいことですね。

■社員の定着・企業CSR向上につながる

①優秀な新入社員の獲得

採用活動ではどうでしょうか?
就活生の意識調査によると、就職先に選ぶ会社で育児休業の取得、推進制度という情報がある企業とそうでない企業では取得率が高い企業を選ぶと答える学生が多くなっています。

②自律型のクリエイティブ人材育成につながる

昨今、さまざまな社会課題や経済的な低迷によるビジネスの課題は一方的な側面だけで物事を考えているだけでは解決しないことも。I OT時代に臨機応変にシフトし、柔軟に物事をとらえ、ビジネス創出、開発できるアイデアイノベーションがどの業界にも求められています。そんな中で必要なのが自律型で創造性ある人材です。
本業以外の副業をする、ボランティア活動をするなどの社外活動も異質との出会いや経験につながりますが、家事や子育てなどの経験が視野を広げることも多いのです。

③ウエルビーイング経営企業と認知される

昨今、投資家や株主からの企業評価も財務面だけではなく従業員一人一人の幸せ、ウエルビーイングを重視した経営面が評価に値することが叫ばれています。
(※ウエルビーイングとは社会的・環境的・身体的に幸福感を感じる状態のことを言います)
会社は財務状況だけではなくESG視点の評価が重視されるのです。
(※ESG投資とは、ESG投資とは、企業環境(Environment)、社会(Social)への取り組み、ガバナンス(Governance)など、「業績」や「財務状況」ではない側面を考慮して投資先を選ぶことを指します。)
内閣府の調査によると企業への投資全体のうちESG投資の占める割合が約40%、その投資残高について1兆円以上と回答した企業は30%にも上りそれらが大きく意味をなしていることがわかります。

いかがでしたか?

「男性育休など自社には関係がない。義務化などとんでもない・・・。」その様に思っていた経営者の方、「人事部からいきなり言われて戸惑っている・・・。」その様に感じている現場担当者様もいらしたのではないでしょうか。
「なぜ、やるのか?」の部分、そこがうまく説明できないと思われている人事のご担当者様も、上記のようなメリットをぜひ参考にされてみてください。
なお、それでも社内を説得することが難しい、なかなか現場の理解が得られ難いということがありましたら外部のプロに相談するのも手だと思います。

エンパワテックソサエティーでは「男性育休取得」に関するセミナー、企業様向けウエルビーイング研修なども行なっております。ぜひ、お気軽にご相談ください。

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不妊治療と仕事の両立が大変。困難なポイントや乗り越えるための方法

2021/02/17

Marbera運営事務局

Marbera運営事務局

不妊治療と仕事の両立に悩んでいる女性は多い

これから不妊治療を受けようと考えている人は、仕事との両立に不安を感じている人も多いのではないでしょうか?また、実際に不妊治療を受けている人で、仕事との両立がなかなかうまくいかずに困っているという人もいるでしょう。

実際、厚生労働省の調査によると、5.5組あたり1組のカップルは不妊検査含め何らかの不妊治療を受けていることがわかっています。昔に比べ、それほどまでに不妊治療が一般的になっているにも関わらず、不妊治療を受けていることをオープンにしている人は職場にどれほどいるでしょうか。

上記と同様の調査では、不妊治療を受けている男女で両立が困難ではないと回答している人は約13.4%。つまり、85%以上の方が何らかの形で困難さを感じているということです。また、34.7%の人は

  • 両立できず仕事を辞めた
  • 両立できず不妊治療を辞めた
  • 両立できず雇用形態を変えた

と回答しており、たしかに不妊治療と仕事の両立は非常に悩ましい問題だといえます。

具体的に仕事の弊害となる5つのポイント

では、実際には不妊治療のどのような点が仕事を続けていく上での困難さに繋がっていくのでしょうか。特にこれから本格的に治療を開始することや、治療のステップアップで体外受精にチャレンジしようと考えている人は、事前に課題を把握しておくことで調整が可能な場合もあるでしょう。

もちろん治療内容や職場環境により困難に感じるポイントは異なりますが、弊害となりやすい5つのポイントをご紹介します。

通院回数の多さ

まず、通院回数の目安をお伝えします。これは通っている病院によっても異なるので、あくまでも参考と考えてください。

  • タイミング法:1~2回程度
  • 人工授精:2~3回程度
  • 体外受精:採卵周期に4~10回程度、移植周期に4~5回程度

ちなみに、こちらは治療のみの通院を想定しています。中にはこの他に血液検査や卵管や子宮の検査を行うこともあり、さらに通院が増えることもあります。この中でも、特に体外受精では刺激の方法や卵胞の発育具合によって治療内容や通院頻度が変わるため、同じ人でも毎周期同じ通院回数になるとも限りません。

スケジュール調整の困難さ

不妊治療は、タイミング法であっても卵胞の発育状況に合わせて日程の微調整が行われることが多々あります。内診で発育状況を診た結果「明日ももう一度来てください」と突然言われることも珍しくありません。また、投薬の都合などで「必ず午前中に来てください」と来院時間の指示を受けることもあり、職場にあらかじめ通院の予定を伝えることができないだけでなく、出張などと重なってしまってその周期の治療を諦めざるを得ないこともあります。

突発的な通院でない場合でも、体外受精の採卵周期や移植周期には、まずは採血して血液検査を行い、最低でも1時間ほどたって血液検査の結果によって投薬内容を決めるというのも非常に一般的です。

そのため、採血自体には時間はかからないものの、1時間待ってまた再度診察を受ける、ということになります。さらに、不妊治療専門のクリニックが少ない地域や、人気の不妊専門クリニックでは待ち時間が3~4時間かかるということもよくあること。たとえ時間休などの制度がある職場でも、そもそも何時に戻れるかが把握できないという難しさがあります。

体力的な問題

不妊治療では、タイミング法→人工授精→体外受精の順に投薬の量が増えていくことが多いです。卵胞を発育させるための注射や子宮内膜を育てるための膣剤、その他飲み薬はホルモン剤が多く、副反応に非常に個人差があります。頭痛や腹痛、倦怠感などの肉体的副反応だけでなく、感情の起伏が激しくなるといったメンタル面に副反応が出るケースもあり、日常生活を送るだけでもしんどさを感じる人もいます。

また、通院先の病院が家や会社の近くにない場合、限られた時間の中で家、会社、病院と3箇所の行き来をすることになります。もちろん仕事以外にも家事や育児をしなければならない人も多く、これをすべてこなすというだけでも肉体的に負担がかかります。

周囲の理解が得られない

昔に比べれば、不妊治療の存在自体の認知度はだいぶ上がっています。しかし、当事者以外はあまり治療の内容まで詳しく理解しているわけではないことがほとんどです。治療の過程でどのぐらいの頻度で通院する必要があるのか、治療がどの程度体に負担がかかるということは、実際に治療を受けてみないとわかりにくいものです。

たとえば、治療をしていることを伝えても「前もって予定を決められないの?」と上司から度々確認されるという悩みを聞いたことがあります。その他にも、同僚から「そんなにお金をかけなくても、いつかできるのに」と言われてしまったという人もいます。

どちらの場合も、その上司や同僚は悪気があるわけではなく、理解が足りない故に出てくる言葉だといえるでしょう。

精神的なつらさ

上記のような悩みを抱えていれば、自ずとストレスがたまります。もちろん不妊治療を受けていることを職場の人に伝えられないという当事者も多く、休みの理由も伝えられないまま度々会社を休むことをストレスに感じているということもあります。

さらに、大勢の人が勤めている会社では妊娠や出産の話題が出るということも度々起こります。誰かの妊娠の話を聞いてつらく感じることもあれば、子供の有無やその予定などを聞かれて傷つくこともあるでしょう。

不妊治療と仕事の両立のためにできること

では、どんな工夫をすれば不妊治療と仕事の両立ができるのでしょうか。具体的な対策をいくつかご紹介します。

職場で理解のある人に話してみる

もしも職場に不妊治療中の人が利用できる制度があるなら、ぜひ積極的に利用してみましょう。不妊治療のための制度の代表例は特別休暇や金銭的支援ですが、このような制度を設けている企業はまだまだ少ないのが実情です。しかし、上司の理解を得ることで休みを取りやすくしてもらうなどの配慮が得られることもあります。

いままで職場の誰にも不妊治療のことを話したことがない人でも、理解のある人がいそうなら、まずは「検査に通っている」などの話から簡単にしてみても良いでしょう。もちろん直接の上司からの理解が得られれば一番良いのですが、関係的にもう少し距離感がある相手のほうが話しやすいという場合もありますよね。その場合は、人事部の人や他部署の人でも構いません。

誰かに話をするだけで気持ちが楽になることもあれば、仕事と不妊治療の両立のために協力的になってくれることもあります。

あらかじめ仕事との両立を考えた病院選びをする

不妊治療の病院を選ぶとき、多くの人がその実績を参考にするようです。もちろん、少しでも実績の良いところで治療を受けたいと考えるのは当然のことかもしれません。しかし仕事との両立を考えているのであれば、あらかじめ「仕事がしやすい」という条件も踏まえて病院選びをするという方法もあります。

実際に不妊治療と仕事を両立している人から聞いた、仕事をしていても通いやすいと感じているポイントをいくつか紹介します。

  • 会社の近くの病院なので、採血や注射だけなら昼休みの間に済ませられる
  • 治療を開始する前の検査や説明会で大体の待ち時間も確認しておく
  • なるべく通院回数を減らしたい旨を伝えて自己注射にしている
  • 電話やメールでの呼び出しサービスがあるクリニックなのでギリギリまで会社にいられる
  • 遅い時間まで開いているクリニックなので仕事のあとにも通える

ただし、病院選びは重要なポイントでもあるので、何を優先して選ぶかはじっくりと考える必要があります。

不妊カウンセリングを利用する

不妊治療に関する専門知識をもつ、不妊カウンセラーという人がいるのをご存知でしょうか?不妊治療専門の病院や不妊治療をサポートする団体などが不妊カウンセリングを実施しています。不妊治療のつらさや悩みを相談できるだけでなく、たとえばステップアップを迷っている、というような専門的な相談も可能です。また、具体的な相談内容が思い浮かぶわけではなくても「なんだかもやもやする」「うまくいえないけど、とにかく何かがつらい」というような場合でも不妊カウンセリングを利用することは可能です。

病院やサポート団体以外にも、たとえば不妊をトータルでケアするコミュニティサービス「ベビmatch」には、オンラインで不妊カウンセリングが受けられるサービスもあります。近くで不妊カウンセラーを探すことができない場合や、あえて通っている病院以外の人と話したいという人はぜひ活用してみましょう。

仕事の内容を変えてもらう

これは不妊治療のことを職場にオープンにする前提にはなりますが、治療を優先した生活にするため、仕事の内容を変えてもらったという人もいます。プライベートを優先する上で、自分が気負わなくて良いように管理職のような責任のある立場から外れた人や、出張などが少ない業務内容にしてもらった、という人がいます。重要なポジションややりがいのある仕事を必ずしも手放さなければいけないというわけではありません。しかし、両立がつらくて仕事や治療のどちらかを選択しようとしているのであれば、仕事の内容を変えるという選択肢もあるということを思い出してください。そのほうが自分の気持ちが楽になる、一定期間治療に集中して後悔を残したくない、という人は検討してみても良いかもしれませんね。

不妊治療と仕事の両立は周囲の理解が鍵

時間的拘束や肉体的なつらさを考えると、不妊治療と仕事の両立は物理的にも簡単なことではありません。上司や同僚といった会社の人や家族の理解が得られれば、治療と仕事の両立はしやすくなります。

これは、必ずしも職場の人に治療のことを伝えなければいけないということではありません。不妊治療というのは夫婦双方にとってとても繊細な問題なので、話したくなければ話す必要はありません。不妊治療を受けている人の多くが両立しなければいけないのは仕事と治療だけでなく、家事や育児など家庭での役割。パートナーや両親など、家族の理解と協力を得ることで負担が軽減されることもたくさんあります。

自分の理解者がなかなか探せないようであれば、不妊カウンセリングなど外部のサポートも十分に活用してみましょう。